【株式会社メディチュア代表取締役　渡辺優】

　前回、レセプト情報・特定健診等情報データベースの集計データ（第1回NDBオープンデータ）の活用法を紹介した。データを基に地域包括ケア病棟の開設状況などを比較し、目下の環境を知ることで、適切な危機感を持てるのではないか。このようなデータを読む力を養うことは、今後重要性が増すだろう。
　今回は、前回の最後で算定日数の都道府県比較を行った回復期リハビリテーション病棟（以下、回復期リハ病棟）について＝図1＝、自病院での開設余地を検討するケースを想定し、公開データの活用について考えたい。

図1　回復期リハ病棟　65歳以上人口1人当たり算定日数の比較
（濃：算定日数多、淡：算定日数少）

厚生労働省第1回NDBオープンデータ、2015年国勢調査速報集計抽出速報集計を基に作成

■「生き残れ！回復期リハ病棟」の連載は必読！
　10月中旬からCBnewsに掲載されている「生き残れ！回復期リハ病棟」の記事は、回復期リハ病棟の運営戦略を考える上で非常に参考になる。鶴巻温泉病院の鈴木龍太院長は、在院日数の短縮化や地域医療構想での回復期への増床見直しについて言及している。また、初台リハビリテーション病院などを運営する医療法人社団輝生会の石川誠理事長は、回復期リハ病棟の量的拡大に対し、質が伴っていない点を懸念している。さらに、通所・訪問リハの重要性について、石川理事長に加え、錦海リハビリテーション病院の角田賢副院長も指摘している。
　データに基づき、大局的な理解を得る場合も、数値の裏側にある制度・政策の動きや医療現場の感覚も重要であり、これらの記事は貴重な内容である。

生き残れ！回復期リハ病棟 （ 1 、 2 、 3 、 4 ）

■自病院の周辺に回リハ病床は多いのか？
　自病院で回復期リハ病棟の開設を考えるとき、一般社団法人回復期リハビリテーション病棟協会が定期的に更新する人口10万人当たりの病床数が参考になる。


次回配信は11月16日5：00の予定です

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