「必要な回復期リハ病棟は、最大で10万床だろう」。医療法人社団輝生会の石川誠理事長は、回復期リハビリテーション病棟（以下、回復期リハ病棟）の量的な拡大が続く中、セラピストさえ集めれば、運営できるというのは大きな誤解と強調し、質向上には、リハを理解する医師を筆頭に、リハを理解する看護・介護が欠かせないことを理解すべきと訴える。【大戸豊】

　地域医療構想では、急性期の病床を減らす一方で、回復期へのシフトを促すことが大きな流れであり、回復期には、回復期リハ病棟と地域包括ケア病棟が含まれる。
　石川理事長は、回復期リハ病棟に入院する患者の疾患は限定され、リハ科医師の配置が義務化されているなどハードルが高いことから、多くの急性期病院は、7対1の転換先として、地域包括ケア病棟を選ぶと見ている。
　国は2025年における「回復期」の病床数を37.5万床と推計するが、石川理事長は、回復期リハ病棟は、疾患も限定されており、疫学調査をすれば疾患の発生率や在院日数などもかなりの精度で予測できるため、最大10万床あれば足り、残りの約27.5万床が地域包括ケア病棟になると見ている。

■“なんちゃって回リハ”の抑制が始まった
　石川理事長が回復期リハ病棟における最大の問題と指摘するのが、リハを理解する医師の確保だ。さらにリハを理解する看護・介護スタッフも欠かせず、その人材がそろって初めて、回復期リハ病棟に打って出られると強調する。

（残り2460字 / 全3062字）