【ファルメディコ株式会社代表取締役社長、医師　狭間研至】

　2016年度の調剤報酬改定がいよいよ適用された。業務1つ1つに対する評価やさまざまな加算、算定基準が変われば、薬局経営に何らかの影響を及ぼす。また、シミュレーションすると今回かなりの経営的インパクトがあることが推察される。

　これらを嘆いても仕方がなく、具体的な方策を考えアクションにつなげていくべきだろう。本稿では、医師・薬局経営者の観点から、今回の調剤報酬改定が薬局へ及ぼす影響について読み解くとともに、対策も考えてみたい。

■今回の調剤報酬改定のキモ
　今回の調剤報酬改定のキモは、「門前薬局の計数調剤は従来のように評価しない」ということだろう。すなわち、医療機関に隣接して薬局を出店する。そこで処方せんを応需した後の処方せん監査や必要に応じての疑義照会、その後の調剤、分かりやすい服薬指導、遅滞ない薬歴記載を淡々と行うだけでは、社会保障費はこれ以上付けられないという意味ではないか。

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