【Work　Shift代表　高木綾一】

　今年10月から病床機能報告制度が始まった。一般病床・療養病床を有する病院・診療所には、当該病床において担っている医療機能の現状と今後の方向について、病棟単位で「高度急性期機能」「急性期機能」「回復期機能」「慢性期機能」の4区分から1つを選択し、都道府県への報告が求められている。都道府県が各医療機関の機能を把握し、将来的な地域の医療計画に反映させることがこの制度の目的である。
　また、2014年度診療報酬改定では地域包括ケア病棟が新設され、リハビリテーションの新たな形が示されたが、このような一連の環境変化は医療機関に対し、今後進むべき道について決断を迫っている。
　今回は、2025年に向けてリハビリテーション専門医療機関が持続的に発展し、地域で生き残っていくために何を行うべきかを考えたい。

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