社会保障費の抑制や健康寿命の延伸などの国策を背景に、活況を呈する保険外・医療周辺サービス。専門職が職能を発揮する場面も創出しているが、この市場の公的な統計は存在しないという。このほど、日本医師会総合政策研究機構（日医総研）は、その実態について整理した。民間事業者が「自費リハビリ」と称して提供する「いわゆる『自称リハ』」についても取り上げ、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）の増加が、事業者の参入・増加を後押しした可能性があるなどと分析。その上で、サービス名称の見直しにも言及し、業界ガイドラインの策定などを求めている。【吉木ちひろ】

　調査は、日医が経済産業省の委託を受けて実施したもの。公的保険外・医療周辺サービスの実態について医師法で定められる「医業」（医療）と区別した上で、医師や医療従事者の関与など、医療との関係性を分類し、サービスの分野ごとに市場規模とその予測に関する文献などを調べている。また、業界ガイドラインの有無などサービスの質を担保するための取り組みなども整理した。

　分析対象としたのは、▽遺伝子関連検査▽オンライン診療およびオンライン健康相談▽セルフケア（自己採血による簡易検査、OTC医薬品、サプリメント）▽リハビリテーション関連▽運動療法およびフィットネス▽美容医療および美容関連サービス▽軽度認知障害（MCI）検査－について。

　リハビリテーション関連では、

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