2014年度の診療報酬改定で新設された「総合入院体制加算（総合加算）1」。その施設基準のハードルは高いが、年間で億単位の増収につながることから、算定したいと考える医療機関は多い。しかし、診療報酬のインパクトの大きさ故に、要件を満たすことを目的とした精神病床設置の動きもあり、制度設計上の問題点を指摘する声が上がっている。このほど、千葉市内で開かれた日本精神神経学会学術総会のシンポジウム「総合病院精神科病床のあり方をめぐって」では、こうした問題も含め、総合病院での精神病床が果たすべき役割について話し合われた。【坂本朝子】

　総合加算は、高度な医療提供を行う総合病院を評価することを目的とした診療報酬。特に、総合加算1は、入院日から14日間、1日当たり240点が算定できることから、その点数の高さで注目を集めている。しかし、化学療法が年間1000件以上（14年度改定の新設時は年間4000件以上）、放射線治療が年間4000件以上などの厳しい実績要件が課され、医療法上の精神病床を持つことなども要件となっている。

■総合病院の精神科病床としての役割を果たすには20床程度は必要

　日本総合病院精神医学会で診療報酬問題を担当する亀田総合病院の小石川比良来氏（心療内科・精神科部長）は、総合加算1が登場するまでの経緯を説明。総合病院における精神科の重要性が徐々に評価されるようになってきたとする一方で、幾つか問題点が浮上してきたと指摘した。




【関連記事】
総合加算１を届け出、高度急性期はここだ！－4割弱はⅢ群病院、CBnews調べ

（残り1212字 / 全1868字）