この春の診療報酬改定で3区分となった「総合入院体制加算」（総合加算）は、「満たすことが望ましい」とされていた基準が厳格化される一方、化学療法の実績要件が大幅に緩和された。CBnewsの調べでは、最上位の「総合加算1」を届け出ている病院の数は1日現在、全国で少なくとも27施設に上る。このうちDPC対象病院のⅢ群が4割弱を占め、必ずしもⅡ群に有利ではない現状も見えてきた。【敦賀陽平、佐藤貴彦】

　総合加算は、高い専門性を持つ急性期の総合病院を評価する診療報酬で、2010年度の改定で「入院時医学管理加算」の名称変更に伴って誕生した。その後、14年度改定で項目が2つに分かれ、上位クラスの総合加算1は点数が倍増する（1日240点、14日まで）。

　しかし、総合加算1の届け出を行う医療機関は、精神病棟で入院患者を受け入れていることに加え、▽人工心肺装置を用いた手術40件以上▽悪性腫瘍手術400件以上▽腹腔鏡下手術100件以上―などの実績要件（年間件数）をすべて満たす必要がある。中でも化学療法は、「1レジメン1件」で年4000件以上と極めてハードルが高く、最大の“障壁”といわれた。

　実際、3月の段階で総合加算1を届け出ていたのは、▽亀田総合病院（千葉県鴨川市）▽大阪医療センター（大阪市中央区）▽呉医療センター（広島県呉市）▽飯塚病院（福岡県飯塚市）―の4施設にとどまった。

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