【株式会社MMオフィス代表取締役　工藤高】

■平均在院日数11日の2病院、何が違うのか
　「なぜ今月は在院日数が延びたのか」など、指標が変動する理由を常に意識しておくことで、改善の糸口は見つかりやすくなる。今回は、指標の変動理由をより意識するために、院内会議資料を改善するポイントについて考えたい。
　平均在院日数11日で、どちらも急性期病院として残ろうと思っている7対1入院基本料のA病院とB病院。両院の平均在院日数の推移を深掘りしつつ、比較してみる。
　A病院は数年前まで平均在院日数が14日前後で、月によっては15日、16日を超えていたが、DPCの在院日数短縮を評価した「効率性係数」向上の取り組みや、地域包括ケア病棟を導入した早期転棟対策が功を奏し、今では10日台前半の月も珍しくなくなってきた。一方、B病院の平均在院日数はここ数年11－12日で推移しており、2014年も11日前後の月が大半であった。

グラフ1　A病院・B病院の平均在院日数推移（退院患者数の在院日数平均値による簡易計算式）

　14年の4－12月の平均在院日数は、A病院11.0日、B病院11.2日とほぼ同じであった。それぞれの病院において、さらなる効率的な病床利用を考えるとき、果たして「在院日数を短くしよう」という大号令は効果的だろうか。


次回配信は6月24日5：00を予定しています

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