【高崎健康福祉大健康福祉学部医療福祉情報学科　准教授　木村憲洋】

■頑張る看護現場が病院を変える？看護必要度

　2014年度診療報酬改定によって、医療現場はどのような影響を受けたのでしょうか。
　改定のポイントは、病院における看護師の配置を適正化するためにICU、HCUといった超急性期と一般病棟入院基本料7対1に対して施設基準を厳しくすることでした。
　厚生労働省も「重症度、医療・看護必要度」（以下、看護必要度）が厳しくなれば、7対1を算定できる病院が少なくなると見込んだのでしょう。実際には、7対1を算定できる「病院」ではなく、7対1を算定できる「病床」が少なくなります。

　実際、看護必要度の要件に該当しない患者や、特定除外制度の見直しに伴い入院が90日を超える患者の退院促進を行った結果、病床の稼働率が落ちている中小病院が増加しています。
　今回の改定は、一般病棟の稼働率が落ちるように仕組まれた改定です。病院報告でも一般病棟の稼働状況の悪化が見られました（ 前回 を参照）。この傾向は、短期滞在手術等基本料3と相まって中小病院の経営を圧迫していくのではないでしょうか。


次回配信は2月13日5：00の予定です

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