【高崎健康福祉大健康福祉学部医療福祉情報学科准教授　木村憲洋】

　昨年2月に出された2014年度の診療報酬改定の答申は、病院にとって「病院経営の方向性を考えなさい」という“お告げ”だったのかもしれません。
　マイナス改定の時は毎度厳しいとは言いつつも、それをカバーできる新設点数があったものです。しかし、今回の改定は、患者の流れや需要が変化するような仕組みになっています。
　14年度の改定以降、多くの中小病院において病棟稼働が落ち込み、経営が厳しくなってきています。
　3回の連載では、14年度診療報酬改定の影響で現場がどのように変化したのか、そして病床機能報告制度がどのように地域医療に影響を与えるのかを考察したいと思います。

次回配信は1月30日5：00の予定です

（残り2004字 / 全2329字）