【株式会社MMオフィス代表取締役　工藤高】

■あと2回の改定で在院日数を評価した効率性係数の重みが増してくる

　あと2回の診療報酬改定を経ると、財源の配分が2倍となるDPC機能評価係数Ⅱを向上させることは、DPC病院が経営上最優先すべき課題である。また、7対1入院基本料の基準の厳格化が進む中で、「重症度、医療・看護必要度」の要件を満たし、重症患者が多く、かつ、病床回転率が高いという急性期病院のあるべき姿（ビジョン）を達成するためにも、効率性係数の改善は欠かせない。
　連載では、これまでも係数の各項目について考察してきたが、在院日数を評価した「効率性係数」について、改めて解説したい。現在7つある機能評価係数Ⅱの中でも、効率性係数が最も重要な位置を占めるのは間違いない。急性期病院における在院日数全体を減らしたい厚生労働省にとって、効率性係数改善へのインセンティブ（財源配分）は大きなツールだからだ。
　病院の現場において、「効率性係数が低い」と嘆いたところで、問題は見えてこない。そして、具体的な改善アクションが取れないのであれば意味がない。
　今回は、効率性係数の低さに不満を抱く病院がその原因を素早く理解し、改善に向けたアクションへ迅速に移行してもらうことを目的とする。しかも、高価な分析システム等を用いないで、厚労省DPC公開データから、誰でも極めて簡単に原因を把握できる方法を紹介したい。

次回掲載は11月19日5：00を予定しています

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