【株式会社MMオフィス代表取締役　工藤高】

■カバー率を「努力」で伸ばすのはナンセンス

　前回、DPC機能評価係数Ⅱの後発医薬品係数について、沖縄県と山口県のデータを見ながら、地域間格差があることを示した。ただ、後発医薬品係数は、地域間で大きな差が生じていたとしても、各病院の取り組み次第では、いかようにも伸ばすことが可能だ。
　今回は、病院の取り組みでは伸ばしようがない機能評価係数Ⅱについて考えながら、尋ねられることの多い「うちの病院はどの係数を伸ばせばいいのか」という疑問に答えてみたいと思う。

次回配信は、6月4日5：00を予定しています

　カバー率は、全DPCコード数に対する12症例（1症例／月）以上のDPCコード数の割合を評価している。厚生労働省のDPC参加病院説明会資料では、「様々な疾患に対応できる総合的な体制について評価」することが目的とされている。
　「総合的な体制」と聞くと、2014年度診療報酬改定で上位基準が設けられた「総合入院体制加算」が思い浮かぶ。
　総合入院体制加算は、逆紹介＋治癒が40％以上で小児科、産婦人科、精神科も含めた診療科体制のほか、救急体制、手術・分娩等の実績、人員の配置に至るまで、文字通り非常に総合的な急性期医療の体制を評価する加算となっている。
　カバー率は単にDPCコード数の割合なので、総合入院体制加算を取得できない病院も評価してあげようという意味合いも強い。

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