日本作業療法士協会、日本理学療法士協会、日本言語聴覚士協会は、2日に開催された社会保障審議会・介護給付費分科会のヒアリングで、認知症の人への支援について、状態像に応じて早期からリハビリテーションを推進するよう求めた。【新井哉】

　ヒアリングで日本作業療法士協会の山本伸一会長は、認知症の人への支援とリハビリテーションに関して、アルツハイマー型認知症の機能評価尺度に触れ、「軽度アルツハイマー型認知症と称される状態では、IADL（手段的日常生活動作）の遂行でつまずくことが特徴」などと説明。作業療法士や理学療法士、言語聴覚士が関与することで、生活の維持や生活困難の改善が可能であることが示唆されていることなどを取り上げ、「認知症の状態像に応じて、専門職による支援体制の整備が必要となる」との考えを示した。

　また、介護領域における作業療法士、理学療法士、言語聴覚士の従事者数が少ない要因の1つに「給与の問題がある」と指摘。

（残り509字 / 全917字）