【株式会社メディチュア 代表取締役 渡辺優】

■7割以上の病院が持つ退院調整部門
　現状、病院の多くが退院調整部門を持っている＝グラフ1＝。2018年度診療報酬改定で、退院支援加算が入退院支援加算と名称を変え、入院前からの介入を評価するようになった。そのため、業務範囲も退院調整だけでなく入院調整・ベッドコントロールまでを対象としている病院も増えている印象が強い。

　ただし、病床機能報告上、報告対象の病棟が療養病棟入院基本料のみの病院でその状況を見ると、退院調整部門を持っている割合は低下する＝グラフ2＝。



　療養病棟で退院調整部門を持つ病院とそうでない病院にはどのような違いがあるのだろうか。

■退院先の状況から退院調整の必要性の違いが見えてくる
　療養病棟の役割を考えた場合、

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次回配信は8月31日を予定しています