急性期病棟にリハビリの専門職を配置し、患者のADL（日常生活動作）の低下を防ぐため、2014年度の診療報酬改定で新設された「ADL維持向上等体制加算」（ADL加算）は、今年春の改定で報酬が3倍超に増えた。だが、医療現場では、疾患別リハビリの加算との役割の違いが見えにくいとの声もある。日本理学療法士協会の半田一登会長は、「リハ職がベッドの回転率の向上に貢献することが主眼だ」と訴える。【聞き手・構成＝敦賀陽平】

　12年度の診療報酬改定に向け、当協会では、急性期病棟へのリハビリスタッフの配置を評価するよう、厚生労働省に要望書を提出しました。同年度の改定では実現しませんでしたが、その後も要望し続けた結果、14年度の改定で、当協会の提案を受け入れる形で新設されたのがADL加算です。

　診療報酬は病気の治療への対価として支払われますが、ADL加算は患者さんが廃用症候群になることを防ぐのが主な目的です。このため、新設に向けた水面下の議論では、「予防は診療報酬の考え方にそぐわない」とする指摘もありました。

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