2016年度診療報酬改定から4カ月が過ぎ、病院の対応も一段落したのではないか。この機会に、データから診療報酬改定などを振り返りつつ、次期18年度診療・介護報酬同時改定に備えてはどうだろうか。
　1回目は入院医療（急性期）に関するデータだ。16年度改定では、7対1病床の“絞り込み”が注目されたほか、DPC制度でも新設の重症度係数に疑問の声も出ている。【大戸豊】

　まずは、診療報酬における機能に応じた病床の分類を見てほしい。今回の16年度診療報酬改定、さらに18年度改定を経て、この構図が大きく変わるかもしれない。

診療報酬における機能に応じた病床の分類（イメージ） 　クリックで拡大

中央社会保険医療協議会資料より（以下同様）

　7対1入院基本料の届け出病床数は、14年度改定後に落ち込んだが、昨年10月には増加している。だが、16年度改定の影響が今年10月以降に表れるかもしれない。

入院基本料7対1の届け出病床数の推移　 クリックで拡大


　7対1病院の平均在院日数を比較すると、12年度は11年度に比べ、全体的に短縮されているが、14年度改定で、特定除外制度や短期滞在手術等基本料が見直されたため、13年度と比べ、全体で計算上の平均在院日数が延びた。


次回配信は8月15日12：00を予定しています

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