【株式会社メディック・プランニング代表取締役　三好貴之】

　2016年度診療報酬改定は、「マイナーチェンジ改定」と言われ、リハビリに関する項目も細かな変更が多かった。しかし、回復期リハビリ病棟や維持期リハビリにおいて、ADL回復のアウトカムや外来リハビリの通所リハ移行が遅れているような医療機関にとっては、「メジャーチェンジ」であったに違いない。

　これからのリハビリ部門は、診療プロセスの「オプション的ポジション」から、ADL維持向上、在宅復帰率向上、病床回転率向上といったアウトカムを出せるかがポイントとなる。第1回は、ADL維持向上等体制加算と廃用症候群リハビリテーション料について解説する。

1　急性期一般病床の対策―ADL維持向上等体制加算の算定
　急性期一般病床では、ADL維持向上等体制加算（以下、ADL加算）が25点から80点へ大幅増点した。それに伴い、14年度では病棟専従のリハビリセラピスト1人だった配置も、専従2人以上、または専従１人＋専任１人以上となった。


次回配信は4月19日5：00を予定しています

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