2016年度の診療報酬改定では、7対1入院基本料の施設基準の一つ、一般病棟用の「重症度、医療・看護必要度」（看護必要度）の基準が大幅に見直されるほか、療養病棟入院基本料2に医療区分2・3の要件が新たに加わるなど、患者像に合わせた病床の機能分化がさらに加速しそうだ。DPC制度や回復期、在宅医療の動向なども含め、改定の重要項目を8回にわたって徹底解説する。

　急性期医療では、一般病棟用の看護必要度の見直しが最大のポイントだ。現行の制度では、モニタリングや専門的な治療・処置の「A項目」と、退院に向けたADL（日常生活動作）を評価する「B項目」の2つに分かれているが、これらの中身が大きく変わる。【敦賀陽平】

　A項目では、「無菌治療室での治療」が新たに加わるほか、搬送後2日間の「救急搬送」も評価の対象となる ＝表①、クリックで表示＝ 。また、B項目では「起き上がり」と「座位保持」が削除される一方、認知症ケアの指標として「危険行動」と「診療・療養上の指示が通じる」を追加 ＝表②、クリックで表示＝ 。さらに、医療の必要性の高い手術後の状況などを評価する「C項目」も新設される ＝表③、クリックで表示＝ 。

　こうした見直しに伴い、看護必要度の基準も変わる。一般病棟では現在、「A項目2点以上かつB項目3点以上」の患者を「重症者」と定めているが、これに「A項目3点以上」と「C項目1点以上」が新たに加わる。

　基準が増えることで、これを満たす患者割合の要件は厳しくなる。現在、7対1病棟に占める重症者の割合は「15％以上」だが、これが「25％以上」に増えるほか、10対1病棟の「急性期看護補助体制加算」と「看護職員夜間配置加算」についても、病棟全体の「5％以上」とする現行の基準が「6％以上」に引き上げとなる。




スピード解説！報酬改定【地域包括・療養】
スピード解説！報酬改定【回復期・リハ】
スピード解説！報酬改定【外来・退院支援】
スピード解説！報酬改定【在宅】
スピード解説！報酬改定【DPC】
スピード解説！報酬改定【精神・認知症】
スピード解説！報酬改定【勤務環境】

（残り2485字 / 全3352字）