【株式会社メディチュア　代表取締役　渡辺優】

■看護必要度で重要なのは30％を超えるか否かではない

　急性期一般入院基本料を算定する病院においては、「重症度、医療・看護必要度」（以下、看護必要度）の患者割合が30％（急性期一般入院料１の場合。それ以外も入院料ごとの基準値）を超えるか否かは、今日・明日の診療報酬を左右する極めて重要なことである。しかし、2020年度改定を見据えるならば、それは違ってくるかもしれない。

　A項目・C項目についてEFファイルをベースに評価する看護必要度IIの動向にも注意が必要であるし、そもそもの項目の見直しにも注意が必要である。そこで、現時点では何に気を付けるべきか、チェックポイントを整理してみたい。

（参考）厚生労働省資料

■看護必要度でチェックすべき５つのポイント

　4月までの中央社会保険医療協議会の議論で出てきた検討の方向性から、看護必要度への影響を考えると、中医協総会で示された「年代別」の議論に留意すべきである。

　また、看護必要度IIの議論についても、入院医療等の調査・評価分科会で検討が必要とされている。そのため、診療報酬の評価について、評価項目の中身やしきい値の設定の適切さ、負担軽減状況などが議論されることになるだろう。

年代別の議論を意識したチェック事項
（1）看護必要度の該当患者割合は何で稼いでいるか
（2）看護必要度の項目別の該当状況はどのようになっているか

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次回配信は5月22日5：00の予定です