【社会医療法人恵和会西岡病院事務部次長　杉村洋祐】

　今年で3回目となる病床機能報告制度では、病棟単位で「高度急性期」「急性期」「回復期」「慢性期」から機能を選択し、報告する。現時点での機能だけでなく、6年後の機能、そして2025年時点での機能についても選択することになっている。
　医療をめぐる社会情勢が大きく変化する中、自院の機能について考える機会も増えて来たのは事実である。特に病床が過剰とされる地域では、自院の生き残りを懸け、さまざまな対策を講じているだろう。競争が激しい地域で医療機関を運営する方は、今さらと思うかもしれないが、それ以外の多くの医療機関にとって、自院の医療機能を検討せねばといった実感はわきにくかったのかもしれない。
　回復期機能と言っても、さまざまな形態があると思われるが、病床機能報告制度で位置付けられた機能を提供する代表的な病床は、回復期リハビリテーション病棟入院料（以下、回復期リハ病棟）と地域包括ケア病棟入院料および地域包括ケア入院医療管理料（以下、地域包括ケア病棟等）ではないか。地域包括ケア病棟等は、急性期機能を持つとの声も多くあるが、今回は回復期としての位置付けで述べたい。

（残り1977字 / 全2478字）