「病院から地域へ」を掲げる地域包括ケアシステムにおいて、大きなウエートを占める在宅ケア。「病院」と「在宅」が今後、ますます距離を縮めていく必要がある中で、訪問看護が果たす役割とは何か－。東京都内でこのほど開かれた日本在宅医学会大会・日本在宅ケア学会学術集会合同大会のシンポジウム「これからの訪問看護と在宅ケアの未来」では、予防から看取りまで、組織や職種を超えてつなぐ「連携の要としての訪問看護」について話し合われた。【烏美紀子】

■ 訪問看護の「実践知」を病院に伝える

　 「退院支援とは、『人生の再構築』の支援だ」とする在宅ケア移行支援研究所の宇都宮宏子氏は、「訪問看護から病院へ、地域での成功体験を伝達・共有することが大事だ」と指摘した。これを繰り返すことで、病院の医療者も「在宅の暮らし」をイメージできるようになり、“aging in place（地域で暮らし続ける）”が可能になっていくのだという。

　“aging in place”のためには、自分たちがどこでどう生きたいか、本人・家族の意思決定支援も重要となる。しかも、病院、外来、在宅がそれぞれ単独で行う意思決定支援ではなく、地域で連続性を持った支援が必要だ。

　「ただ、患者は病院ではなかなか語らない」と宇都宮氏。「医療者から説明される医療情報と、『こう生きたい』という患者からの語りをすり合わせ、一緒に考える双方向のプロセスが本来のインフォームド・コンセントだが、『頑張ってくれている先生に治療をやめたいとは言えない』という患者の姿がある」。だからこそ、訪問看護をはじめとする在宅の側から病院側に情報を発信し、地域全体で意思決定を支援できる土壌づくりが求められると強調した。

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