【医療法人社団浅ノ川金沢脳神経外科病院　事務部経営企画課課長　川腰晃弘】

　2018年度診療報酬改定では、急性期病棟の入院料は7対1と10対1を統合する形で、急性期一般入院料1－7に再編された。それぞれ実績に応じた点数が設定されているが、その評価には「重症度、医療・看護必要度」（以下、看護必要度）が用いられることからも、ポイントとなるのは16年度改定と同様、看護必要度だと言ってよいだろう。
　3回の連載では、当院の取り組みを紹介しつつ、看護必要度を中心に実データを用いて18年度改定の影響を探るほか、制度の問題点や今後想定される急性期病床の基準の厳格化などについても考察する。

　18年度改定では、入院料の評価方法こそ大きくリニューアルされたが、看護必要度そのものは「マイナーチェンジ」といえる＝表1＝。該当者割合の基準が25％から30％に上がったが、新基準で相応の増加が見込まれるため、基準値を満たせなくなる病院は少ないだろう。

表1　2018年度改定における看護必要度の主な変更点とその内容


　当院の4月以降の実際のデータ（18年4－7月の看護必要度およびDPCデータ）を用い、いろいろと見てみたい。

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次回配信は10月30日5:00の予定です