保険薬局経営者連合会（薬経連）はこのほど、東京都内で「サマーフォーラム2018」を開催した。山村真一会長は講演で、医薬分業のメリットを感じないという批判への対応として、薬歴データを共有する中小薬局間の連携で国民を有害事象から守るという取り組みを進めたいとした。【大戸豊】

　山村会長は、大手生命保険6社が団体年金を管理する事業の統合を進めるなど、各分野で非競争領域での連携が進んでいることを挙げ、薬局が国民を薬剤有害事象から守るというミッションは非競争の分野であり、電子薬歴のデータを集積し、有害事象を防ぐための対応も可能ではないかと述べた。
　約80薬局の薬歴を試行的に解析したところ、DPP－4阻害薬では便秘が多いといった傾向がみられたといい、山村会長は非競争領域だけでも薬局が連携すれば、有用ではないかとした。

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