オプジーボの薬価に端を発した高額薬剤の問題は、高額療養費制度による医療保険財政への影響力の大きさが明るみに出たとも言える。厚生労働省の審議会などで委員を務める、NPO法人ささえあい医療人権センターCOML（コムル）の山口育子理事長は、「患者側の意識が向かうような仕組みが必要だ」と主張し、患者に分かりやすい費用の“見える化”の重要性を指摘する。【聞き手・構成＝敦賀陽平】

　年間3500万円の費用がかかると聞いた時は目をむいた。そもそも、なぜそれほど高い薬価が付くのか分からない。開発にお金がかかったり、当初の対象患者が少なかったりしたことが背景にあるようだが、日本のオプジーボの薬価自体、海外に比べてかなり高額だ。どのような理由で薬価が決まるのか。材料なのか、それとも製法の違いなのか。薬価が決定するまでの仕組みを明らかにして、国民に説明する必要があるだろう。

　一方、日本には高額療養費制度があるので、どんなに高い薬を使っても、患者は限度額までの負担で済む。制度の恩恵を受けている実感はあるものの、それ以外の費用を誰が払っているのかという点にまで意識が向かない。これが、高額薬剤の問題に対する患者の関心度が低い理由の一つだと思う。




●第1回
医療機関の説明責任も問われる（CB）
ニボルマブ50％引き下げは妥当か（MT）
●第2回
高い原価率…製薬企業は透明性の確保を（CB）
費用効果の鍵握るバイオマーカー（MT）
●第3回
健康増進だけが「保険者機能」じゃない（CB）
免疫CP阻害薬の現状と展望（MT）
●第4回
高額療養費、患者は“コスト意識”を（CB）
C型肝炎治療薬は高額でも費用効果良好（MT）

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