【社会医療法人ジャパンメディカルアライアンス介護老人保健施設アゼリアリハビリテーション科科長相川浩一】

　管理者は離職に関するリスクマネジメントを行います。スタッフが離職した場合に、どのような業務調整が必要になるのか、事前にシミュレーションしておきましょう。その際、現状の業務量を把握した上で、リハビリの実施回数を調整します。通常業務において1人のスタッフが1日に実施できるリハビリ回数が限界に近いほど、部署内では多くの業務調整が必要です。このような場合、リハビリの利用者や対象者を減らした上で、対象者1人当たりのリハビリ実施回数も減らすことになるでしょう。
　業務調整だけではカバーできない場合、体制加算が取得できなくなることもあります。この場合、減収の幅も大きくなります。

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