【株式会社メディサイト代表取締役 松村眞吾】
■300床規模の中堅病院のこれからの戦略
本稿は多くの病院経営者にとって「不都合な真実」であるかもしれない。それでも論じておきたいことがある。
2018年度の診療報酬改定は、ごく一部の病院を除き、多くの病院経営者にとって悩みが深まっていきそうな内容だったと思う。それは200床未満の中小病院だけではない。大病院の定義が400床以上になったことに、メッセージが読み取れそうだ。200床以上400床未満の中堅病院には、自治体病院も多く含まれる。300床規模の自治体病院がイメージされるが、この規模の病院はどういった戦略を持つべきだろうか。
各都道府県の地域医療構想でも、急性期病床の削減がうたわれた。急性期病床を一段と絞り込んでいこうと、これまでは7対1と10対1看護配置の基本2段階だったのが、急性期一般入院基本料として、7段階に再編成された。「重症度、医療・看護必要度」の基準を満たせば、7対1看護配置と同水準の報酬が得られると安堵した方もいるかもしれないが、次回20年度の改定は、より厳しいものになるのは間違いない。「重症度、医療・看護必要度II」が新設され、診療実績データ(EFファイル)を使って評価が可能になったことは、“調整”可能であった従来の「重症度、医療・看護必要度I」がお役御免になる可能性が出てきたと受け止めるべきであろう。厚生労働省を甘く見てはならない。急性期病床の削減は本気だと、改めて認識すべきだろう。
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