政府の未来投資会議が、医療・介護現場を変革する手段に、遠隔診療を積極的に活用する方針を示したことから、2018年度、さらには20年度の診療報酬改定で、遠隔診療がどのように評価されるか注目されている。いずれの改定でも、遠隔診療を活用して医療の質が上がるというエビデンスがあるかどうかが鍵を握り、「へき地、認知症、在宅」が優先順位の上位になりそうだ。【君塚靖】

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　そもそも今、遠隔診療が注目されているのは、15年6月30日に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針（骨太方針）2015」に、「医療資源を効果的・効率的に活用するための遠隔医療の推進」が盛り込まれたためだ。遠隔医療といっても幅広く、大きく分けて、遠隔放射線画像診断、遠隔病理診断、遠隔診療、さらには遠隔モニタリングの4つがある。

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