「重症度、医療・看護必要度」（看護必要度）の解説本を出版するなど、看護必要度に対する徹底した取り組みで知られる東京都立広尾病院（渋谷区）。日々の評価内容の確認から定期的な指導に至るまで、同病院ではこれまで、“鉄壁”のチェックで看護必要度の精度を高めてきた。C項目の新設が目玉となった今回の制度の見直しに、病院側はどう立ち向かったのか―。看護部が一丸となった対策の現状を取材した。【敦賀陽平】

　広尾病院には、看護担当科長や看護師長、各病棟の看護師ら27人でつくる「看護の質向上委員会」がある。一般的な「看護記録委員会」に相当するものだ。看護必要度に関する取り組みで中心的な役割を担うのが、看護の質向上委員会の下にある「看護必要度グループ」。現在、7人の看護師がメンバーに名を連ねる。

　同グループでは昨年春から、翌年の診療報酬改定に向けた準備を開始。ホームページで公開される中央社会保険医療協議会（中医協）の資料を読み込むなど、国の動きを追いながら、グループ内で協議を重ねた。

　同病院は、中医協が改定案をまとめた今年2月、看護必要度の新たな評価票で患者の重症度の測定を始める。一般病棟の重症患者の割合は当初22.5％で、改定後の新基準（25％）を下回ったが、3月は30.5％でこれをクリア。そして新年度から、都立病院の第一号として、電子カルテのシステムを新評価票へ移行した。



精度向上と記録漏れ防止で二重の対策－新・看護必要度の先行事例に学ぶ（1）

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