【株式会社MMオフィス代表取締役　工藤高】

　7対1入院基本料の大幅な削減へのさまざまな仕掛けと、亜急性期入院医療管理料の拡大をはじめとした入院関連の診療報酬改定の方向性がかなり見えてきた。当連載でも、短期入院の在院日数に与える影響（第11回「平均在院日数式の変更案のインパクト」）や、機能評価係数Ⅱの効率性指数が高い病院ほど、延べ在院日数の増加傾向が見られること（第13回「中小規模の“自称”急性期病院が危ない!?」）について述べてきた。そこで今回は、改定までに各病院がすべきこと（できること）を考えてみたい。

次回の記事配信は、12月25日12：00を予定しています

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