日本医師会総合政策研究機構（日医総研）は14日、ICTを活用した医師への支援策に関するワーキングペーパー（WP）を公表した。情報通信機器などを用いた「医師－患者間」（DtoP）のオンライン診療について、短期的には導入の際の説明や確認などに時間を要するため、医師の働き方改革への直接的な支援にはならないと指摘。ただし、患者の治療継続を支援する手段となることから、長期的には医療支援となり得るとの見解を示している。【松村秀士】

　WPは、2018年度から19年度にかけて実施された厚生労働科学研究費補助金の研究事業「ICTを活用した医師に対する支援方策の策定のための研究」の結果を踏まえ、日医総研がまとめたもの。

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