【千葉大学医学部附属病院　副病院長、病院経営管理学研究センター長　井上貴裕】

　2018年度診療報酬改定では、画像診断管理加算3（300点）が新設された。画像診断管理加算2（180点）からすると、非常に高い評価だ＝表1＝。画像診断に係る医師数は6人以上で、夜間および休日における読影体制が求められるなど、かなり手厚い人員配置が求められている。そして、特定機能病院だけに認められたこともあり、届け出が可能な施設は相当限られてくるだろう。
　連載第33回でも取り上げたが、画像診断管理加算2でさえもハードルは高く、容易に届け出が可能な施設基準ではない。とはいえ、画像診断管理加算は、医療の質だけでなく、経済性という観点からも非常に重要な意義がある。機能分化を進めるために、急性期、あるいは高度急性期病院の絞り込みを進めるという方向性からも、画像診断のあり方は非常に重要なテーマである。
　今回は、画像診断管理加算やCT・MRI撮影の届け出状況を確認した上で、届け出に求められることや今後の制度設計のあり方などを考えてみたい。

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次回配信は5月7日５:００の予定です