あと10年で、病院から在宅に大量に患者がシフトしたら、特に都市部では患者を受けきれるのか－。日本在宅ケアアライアンスの新田國夫議長は、在宅の医療技術よりも、介護力の課題が大きいと指摘する。独居、老老介護世帯を支えるには、医療者だけでなく、地域の力が不可欠と、街づくりにも取り組んでいる。そして、あと10年もすれば、国民が最期を迎えたい場所は病院ではなくなるほか、在宅分野に参入しようとする医師の意欲も変わってくると見ている。【大戸豊】

　「医療のレベルの問題で、在宅で患者が受けられないことはほとんどない」
　新田議長が日々接する患者は、医療区分1や2の患者はざらで、急性期だけでなく、場合によってはICUで対応する患者も含まれる。がんによる敗血症で急性循環不全となっても、点滴をしながら家に帰る患者もいる。

■病院と地域の医療機関の協力が必須
　新田議長は、治癒するとしても一定の限界がある後期高齢者が増え、病院の在院日数が短くなる中、入院は初期の急性期だけ、後は日常の場に戻って治療を続けることが当たり前の時代になったと語る。

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