2016年度の診療報酬改定の議論が最終局面を迎えている。年内には改定率が示される見込みだが、これまでの中央社会保険医療協議会（中医協）などの議論からは、どのような方向性が見えてくるのか－。3人のコンサルタントに聞いた。

■さまざまな“マイナーチェンジ”、一部にとって“超メジャーチェンジ”に匹敵
　当サイトで「2025年に向けた病院経営のツボ」を連載するMMオフィスの工藤高代表は、次期改定の議論は、新規入院料の創設や目玉点数がないという意味ではマイナーチェンジだが、7対1の削減にも絡む「重症度、医療・看護必要度」（以下、看護必要度）の見直しが大きなテーマになったとしつつ、それ以外にも、さまざまな“マイナーチェンジ”が示されたと言う。工藤氏は「それは一部の病院にとっては、超メジャーチェンジに匹敵するのではないか」と話す。

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