総務省消防庁の救急業務のあり方に関する検討会(座長=山本保博・東和病院院長)が今年度の報告書案をまとめた。医療機関などとの情報共有を図る目的で、各地でICT(情報通信技術)の活用が広がりつつあるが、医療資源の少ない地域では、「有効性が表れにくいと考えられている場合がある」と指摘。地域特性や費用対効果に見合った機能を求めた。【新井哉】
地域包括ケアに消防参入、選定困難解消を(2015/03/18)
救急医療管理加算2の患者、約1割が脳梗塞(2015/03/18)
救急車活用、搬送者に遠隔操作ロボット装着(2015/03/06)
地域住民も巻き込み、秋田の未来を考えよう(2015/03/05)
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