【医療環境情報研究所代表取締役　大谷勇作】

　院外処方せんの発行が当たり前のようになりましたが、主目的であったはずの医療費抑制の効果が見えないだけでなく、株式上場した薬局企業が高い利益を得ていることが明らかになりました。「調剤バブル」と揶揄（やゆ）されるような状況が生まれたことが、今回の調剤報酬改定に大きく影響したといえます。
　そもそも、院外処方せん発行による効果とは何でしょうか。今回、患者、病院、薬局の視点から、それぞれのメリットの有無を検証してみました。

次回の配信は、6月6日5：00を予定しています

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