【浜寺中央病院院長　日本慢性期医療協会医療連携委員会委員長　井川誠一郎】

　大阪では、医療療養病床を代表とする慢性期病院の一部について、post acuteを担う病院になり得るとお伝えした。実際、どの程度の療養病床がpost acuteを担っていけるのであろうか。
　3次救急と慢性期病院が連携する「大阪緊急連携ネットワーク」では、参加する慢性期病院に対し、31項目の病態について、受け入れ可能かどうかのアンケートを毎年行い、対応可能な病態の一覧表を3次救急病院へ資料として渡している。

　2013年度版の一覧表（34施設が回答）では、人工呼吸器装着状態の患者は半分の17施設が対応可能としている。気管切開患者や酸素の投与が必要な患者は90％以上の施設で対応できるほか、中心静脈栄養でも80％以上の施設でカテーテルの挿入も含め、対応が可能である。さらに誤嚥性肺炎治療や脱水の治療、尿路感染の治療に関しては、ほぼ100％の病院で治療が可能と答えている。
　これに対し、抗がん剤、化学療法は対応が難しい。特に注射薬は実施した経験がないという理由で受け入れを断られることが多い。また人工透析に至っては、対応可能なのは34施設中わずか5施設のみで、各病院ともにベッド数が制限されている。
　一番困るのは、精神疾患や高度の認知症症例である。中等度の認知症の場合は多くの施設で対応できるが、徘徊を伴う場合には対応できる施設はガクッと減少する。

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