【株式会社メディチュア 代表取締役 渡辺優】

■看護必要度は急性期病院における改定の最重要項目
　近年の診療報酬改定の議論において、重症度、医療・看護必要度（以降、看護必要度）の内容に多くの時間を割いている。改定内容次第では病棟編成やベッドコントロールを見直す必要がある。加えて、看護師確保などにも影響を及ぼすだけに、議論も慎重にならざるを得ない。

　これまでの議論を踏まえ、看護必要度の見直し案が2023年12月22日に示された＝資料1＝。内容は1-1から10-1まで多岐にわたり、自院への影響はおろか、そもそもの個々の内容を把握することさえ大変な状況となった。



　その上、同日に示されたシミュレーションでの変更項目の組み合わせ案では、多くの項目が「共通」にまとめられ、これらは半ば既定路線であるかのような印象を受けた＝資料2＝。



　以前、本連載第186号でシミュレーション結果を示した8-1 B項目の廃止も、共通にまとめられている。

　この見直し案1から4のいずれになるとしても、救急搬送患者などを積極的に受け入れている病院では大きな影響が生じる。そのため、

（残り1756字 / 全2225字）

次回配信は1月31日を予定しています