がん遺伝子パネル検査2種が保険収載されて1年余りが経過したが、その前の2018年度の医療費に占めるがん遺伝子検査は、約100億円だった。パネル検査は、24年度の販売額を合わせて148億円と予測しており、全体としてさらに増加している。一方、保険外の民間市場でも遺伝子関連検査が浸透しつつある。日本医師会総合政策研究機構は、経済産業省委託調査の報告書で、民間遺伝子関連検査の動向をまとめた。【ライター　設楽幸雄】

　経産省委託調査は、商取引・サービス環境の適正化に関する事業として行われ、公的保険外の医療周辺サービスについて実態調査したもの。遺伝子検査のほか、オンライン診療など全10項目の医療周辺サービスを対象に、公的保険の動向を踏まえながら、民間市場の状況をまとめた。

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