【医療法人健和会・本部事務部長、奈良東病院事務局長　岡田智幸】

　昨今、病院は国の方向性に基づき、地域性も勘案しながら、よりスピードを重視した方向転換が問われていると実感しています。また、そのように方向付けをしていかなければ、淘汰される可能性も感じるほど、わが国の医療体制は変革期を迎えていると言っていいのではないでしょうか。

　奈良東病院（奈良県天理市）にとって、2014年度の診療報酬改定と病床機能報告制度の創設は、病床類型の変更を進めていく上で非常に重要な分岐点であり、後押しをしてもらったと考えています。

　当院は、グループが運営する総合施設「ふれあいの里」の中核病院として、施設群の医療を担っているほか、寝たきりや重度の認知症の患者様など、近隣の医療機関からも多数の患者様を受け入れています。08年には回復期リハビリテーション病棟（回リハ病棟、50床）を開設し、リハビリにも力を入れる一方、介護療養病棟の運営が課題の一つとなっています。

　今年に入り、国は介護療養病床を「介護医療院」に改称するとともに、6年間の経過措置を設ける方針を打ち出しました。しかし、病院の入院期間の短縮という基本方針は変わらないことから、今後も生き残っていくには、病院の機能を維持するための病床転換が必要だと感じていました。

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