2016年度診療報酬改定では、回復期リハビリテーション病棟（以下、回復期リハ病棟）でアウトカム評価などが始まったリハビリ分野。18年度の診療・介護報酬同時改定では、維持期リハビリなどがテーマとなりそうだ。リハビリに強いコンサルタントの三好貴之氏（メディックプランニング代表）は、回復期リハ病棟の経営も、医療と介護とを一体的にやっていく必要があると訴える。【大戸豊】

　三好氏は、18年度診療報酬改定で急性期分野のリハの評価が広がるとみている。
　16年度改定では、リハ職の病棟配置を評価する「ADL維持向上等体制加算」が引き上げられ、常勤理学療法士などの配置基準も専従1人から、「専従2人以上または専従1人＋専任1人以上」とされた。三好氏は、多くの病院では疾患別リハビリを算定する方が収益は高くなると判断したため、同加算は広がらなかったが、急性期病院での人員配置の評価は続くと予想する。

■地域包括ケア病棟では、ADL向上がポイントに
　地域包括ケア病棟（病床）では、リハビリを提供する患者に1日2単位以上実施することが要件の一つだ。
　三好氏は、回復期リハ病棟では6単位や9単位など手厚い疾患別リハビリを提供するが、地域包括ケア病棟は、そもそも疾患別リハだけを算定する場所ではないと言う。

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