米国発のChoosing Wisely（医療における「賢明な選択」）キャンペーンは、患者にとって望ましい医療について医師と患者との対話を促進することを目指しているが、同キャンペーンの日本国内での普及に尽力する一般財団法人東光会七条診療所（京都市）の小泉俊三所長は、Choosing Wiselyは一時期、行政用語として用いられた「医療費適正化」とは無縁であり、現代医療を断定的に全否定する医療無用論とも基本姿勢が異なると強調する。【君塚靖】

【特集「 持続 可能な 医療のために」】
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　Choosing　Wiselyの源流をたどると、米国内科認証機構（ABIM＝American　Board　of　Internal　Medicine）財団、米国内科学会（ACP＝American College of Physicians）、内科学欧州連合学会が2002年に発表した「新千年紀プロフェッショナリズム医師憲章」にさかのぼる。それ以降、米国では毎年、ABIM財団主催のフォーラムが開催され、11年のテーマに、Choosing　Wisely：The Responsibility of Physicians,　Patients and the Health Care Community in Building a Sustainable System（持続可能な医療システムを構築するための医師、患者、医療界の責任）が取り上げられたのがきっかけである。

　小泉所長に聞いた。

　Choosing　Wiselyは、患者中心の持続可能な医療システムをつくり上げるための医療職の取り組みですが、かつて使われた行政用語としての「医療費適正化」とは似て非なるもので、コスト削減を主眼にはしていません。また、現代医療を全否定する医療無用論とも、その基本的な姿勢を異にします。

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