2016年度診療報酬改定では、高い頻度で患者にリハビリテーションを提供している回復期リハビリ病棟で、成果が十分に上がっていない場合のペナルティーが導入され、併算定できるリハビリの単位数に制限がかかった。「回復期リハビリテーション病棟協会」の石川誠常任理事は、このペナルティーを「ビジネスモデル」化した回復期リハビリ病棟に対する「警告」だと受け止めている。【聞き手・構成＝佐藤貴彦】

■医療費に占めるリハビリの配分、増やすべきだが…

　診療報酬は、われわれがちゃんと仕事をして、患者さんに納得してもらって、その対価としてもらうものだ。医療費のパイは、これ以上増やすことが困難な状況だが、本当に必要で、効果があるものにはパイを多く配分すべきだ。

　そういう意味では、無駄な投薬などを規制し、リハビリへの配分はもっと増やすべきだ。それによって、寝たきりになる患者さんを減らす効果が期待できる。しかし、一日9単位のリハビリを提供する病院の中でも、成果を上げている所と、そうでない所とで二極化しつつあるのが現状だ。

　16年度改定で導入されたペナルティーは、成果を上げていない所が対象だ。疾患別リハビリをたくさん提供しているのに、患者さんが良くならないのは極めてまずい。ペナルティーの導入は肯定的に受け止めている。

■基盤がないチームでは「患者が良くならない」

　なぜ、成果が上がらない病棟があるのか。その多くは構造的な問題だと考えている。




病棟群は「もう少しフレキシブルに」－識者が読み解く16年度改定（1）

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