「これがうまくいけば、薬局の薬剤師は、まさに地域医療の一員になれる」―。薬局による「検体測定室」の取り組みをテーマにしたシンポジウムが今月中旬、東京都内で開かれた。率先して地域住民の健康づくりを支援する「健康サポート薬局」など、これからの薬局が担うべき新たな役割が示されている中、検体測定室にどう取り組むべきか、関係者が期待と課題を話し合った。【烏美紀子】

　検体測定室は昨年4月、薬局などでの開設が公式に認められた。利用者が自己採血を行い、血糖値やHbA1c値などを簡易測定でき、生活習慣病の予防や早期発見・治療につなげることが期待されている。厚生労働省によると、全国の検体測定室の数は今年11月末現在、1132カ所。うち98％が薬局によるものだ。

　ただ、“解禁”直後は開設の届け出が伸びたものの、その数は頭打ちの状態。また、運用ガイドラインが順守されていないケースが見られ、厚労省が自己点検を求めるなど、課題も指摘されている。
　シンポジウムは、検体測定室の開設・運営を支援しているスマートヘルスケア協会が主催した。

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