2016年度の診療報酬改定まで残り7か月余り―。高度急性期をめぐるDPC制度の見直し、7対1病床のさらなる削減、地域包括ケア病棟の要件の変更…。中央社会保険医療協議会（中医協）の議論が本格化する中、医療関係者の間ではさまざまな憶測が飛び交っている。次の改定は一体、どうなるのか。医療経営を専門とする識者4人に改定の行方を占ってもらった。

ASK梓診療報酬研究所 中林梓所長
メディヴァ 小松大介取締役（コンサルティング事業部長）
東日本税理士法人 長英一郎副所長
診療報酬分析研究所 帯谷隆所長
－16年度改定に向け、医療機関は今、何をすべきか。

■年齢構成別の現状分析も重要－中林所長
　とにかく現状を分析すること。例えば、二次医療圏内の75歳以上の割合がどのくらい増えて、65歳未満がどれくらい減るか。同じ虫垂炎でも、20歳と80歳では違う。20歳は1週間で社会復帰できるが、80歳の場合、肺炎と廃用症候群のリスクを抱える。

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7対1はなぜ減らなかった？―大胆予想！16年度改定はこうなる（1）
次の改定はここに注目！！―大胆予想！16年度改定はこうなる（2）

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