【国家公務員共済組合連合会横浜南共済病院顧問　松岡博】

　前回は、急性期病院における2014年度診療報酬改定の影響と今後在宅復帰率の達成が難しくなる背景などについて述べたが、今回は、高齢化がさらに進み、長期入院の傾向が強まる中、地域の連携先病院との関係を築きながら在宅復帰率を高めていく可能性などについて考察する。

　今回は、横浜市のA病院のデータを基に、地域における連携について考えてみる。これはあくまで事例病院のデータを基に行ったものであり、医療資源の状況、人口数、受療率等、医療需要は地域ごとに異なるため、すべての地域に当てはまるわけではないことをお断りしておく。
　まず、対象病院の実際の診療圏を把握するため、外来受診患者分布を地図上にプロットした※＝図1＝。

※半年間の外来受診患者を「××町○丁目」といった区域ごとに集計。外来患者人口比率＝外来受診患者数／各区域の人口数で算出し、地図にプロットした

図1　A病院の外来受診患者分布図



次回配信は8月21日5：00を予定しています

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