診療報酬調査専門組織「入院医療等の調査・評価分科会」（分科会長＝武藤正樹・国際医療福祉大大学院教授）が5月29日に開いた会合では、2014年度診療報酬改定での一般病棟入院基本料の見直しの影響の調査（一般病棟の重症者割合に大きな変化なし）のほか、総合入院体制加算や地域包括ケア病棟入院料、在宅復帰機能強化加算などについても、同分科会が14年度に実施した調査の結果（速報）が公表された。【佐藤貴彦】

■総合体制加算1、化学療法の要件に見直しの余地？

　総合入院体制加算は、総合的かつ専門的な急性期医療を、24時間体制で提供する病院などの評価。14年度改定で、要件が厳しい同加算1（一日240点）と、14年度改定前と同じ要件の同加算2（同120点）の2区分に見直された。

　厚生労働省によると、今年5月時点で同加算1を4施設、同加算2を311施設がそれぞれ届け出ている。

　同加算1の要件は、年間の実績で、「人工心肺を用いた手術40件以上」や「化学療法4000件以上」といった6項目の基準をすべて満たすことなど。同加算2では、6項目の基準を満たすことが「望ましい」とされている。

　調査で、同加算2を届け出ている病院に6項目の実績を聞いたところ、回答施設の25％超が5項目をクリアしており、化学療法のみが基準を満たさないケースが最も多かった ＝グラフ1、クリックで拡大＝ 。

　分科会では嶋森好子委員（東京都看護協会長）が、化学療法ががん専門病院などでも多く実施されることから、その基準には見直しの余地があると指摘した。

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