通所リハビリテーション事業所と通所介護事業所における利用者の自立支援の在り方を検討しようと、日本理学療法士協会（半田一登会長）では全国調査を実施し、このほど結果を公表した。報告書には、今後の通所サービスにおける取り組みの方向性も示されており、2015年度介護報酬改定でも強調された「活動」と「参加」に焦点を当てたリハを推進するほか、回復段階にある急性期病院からの退院患者の受け皿になる必要性も挙げている。【大戸豊】

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　調査は14年度の老人保健健康増進等事業として行われた。対象は全国の通所リハ事業所1500施設（623施設が回答、有効回答率41.5％）、通所介護事業所3000施設（1082施設が回答、同36.1％）で、調査期間は14年7月25日－8月10日。

■活動や社会参加を目指したリハ推進が必要

　事業所で実施されている個別リハや個別機能訓練で提供されているプログラムを見ると、関節可動域や筋力増強訓練などの機能訓練が約45％を占めていた＝グラフ1＝。それらの機能訓練は、活動・参加を見据えたものと、それ以外のものにほぼ二分された＝グラフ2＝。
　報告書では、活動や社会参加に向けた個別リハ・個別機能訓練の取り組みを評価し、さらに推進していく必要があるとしている。

グラフ1　個別リハ・個別機能訓練加算Ⅱの提供内容

「医療・介護のリハビリテーションサービスの利用履歴に応じた、自立支援に資するこれからの通所サービスの在り方に関する調査研究事業」報告書より（以下同様）

グラフ2　個別リハ・機能訓練で機能面へのアプローチを行う目的

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