医療機関にとってのジェネリック医薬品（後発医薬品）使用のメリットは、診療報酬上の加算など経済的な面が強調されがち。そんな中、医療安全や利便性の面でジェネリックを評価し、使用品目を増やしているのが横浜市立大附属病院だ。7月に名古屋市で開かれた日本ジェネリック医薬品学会学術大会では同病院のほか、ドイツで行われている使用促進の施策に関して講演があった。【大島迪子】

■横浜市立大病院、切り替え可能品目のうち6割がジェネリック 　一般的に、ジェネリックへの切り替えが進んでいないといわれる大学病院。横浜市立大附属病院では、切り替えが可能な642品目のうち、387品目（60.3％）でジェネリックを使用している。内服薬では340品目中188品目（55.3％）、注射剤では179品目中136品目（76.0％）。発表した同病院薬剤部の古川大輔氏は、ジェネリック選択の基準として、経済性、安定供給能力などに加え、「医療安全」「ユーザビリティー」を挙げた。
　医療安全面では、薬剤を取り違えないよう、名称の類似した2つの先発薬がある場合は一方をジェネリックとしている。例えば、以前はアダラートL錠とアダラートCR錠を両方採用していたが、後者はジェネリックのニフェジピンCR錠に変更。同様に、クラビット錠とクラリシッド錠では、後者をクラリスロマイシン錠に変えたという。

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