今後のデータヘルスの基盤となるオンライン資格確認は、窓口業務の負担が減るだけでなく、特定健診情報の閲覧が可能になるなど、病院や診療所、薬局にとってメリットの大きな仕組みだ。2021年3月末までに専用のカードリーダーを申し込んだ施設は、国による追加的な補助が受けられる。ただ、コロナ禍の影響もあり、準備が進んでいない医療機関も少なくない。運用開始まで、あと3カ月ほど。具体的にどのような方法で導入すればいいのか。厚生労働省保険局の山下護・医療介護連携政策課長に聞いた。【松村秀士】

山下氏が、ＣＢセミナー（12月10日、オンライン開催）に登壇！
テーマは「オンライン資格確認を基盤とするデータヘルス集中改革プラン」。
詳細や申し込み方法は、以下をクリック。https://www.cbnews.jp/seminar/entry/20201007153803

■導入のメリット

　資格確認とは、対象の患者が医療保険を受給できるかどうかや、どの保険者に加入しているかを確認することです。オンラインでそれを可能にする仕組みの運用が、2021年3月にスタートします。

　医療機関などがこの仕組みを取り入れた場合の最大のメリットは、資格過誤によるレセプト返戻作業が減ることです。

（残り2165字 / 全2690字）