大日本住友製薬の野村博社長は10日、2019年3月期決算を発表した。その中で、腎臓移植に代わる技術として開発を進めている「iPS細胞を用いた腎臓再生医療」について、2027年度までの上市を目指すことを明らかにした。東京慈恵医大、ポル・メド・テックなどと共同開発に取り組むことを4月に発表していたもの。国内の腎臓移植希望登録数は17年に1万2500件あったが、移植例は1750件にすぎなかった。【ライター　設楽幸雄】

　ヒトiPS細胞から分化誘導した腎臓の“芽”となる「ネフロン前駆細胞」を、「ヒト腎臓再生医療用遺伝子改変ブタ」の胎仔から採取した腎原基に注入した後、その腎原基を患者に移植して、腎臓の再生を目指す。移植された腎原基には、血管が侵入して発育が継続し、正常な腎臓の持つ機能として、尿が作られ、エリスロポエチンなどのホルモンも産生されるようになる。

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